体外受精•顕微授精について

体外受精・顕微授精は受精方法の名前

不妊治療には、主に排卵誘発、タイミング法、人工授精、体外受精があります。そのなかで、体外受精というのは、文字どおり“体の外で卵子と精子を受精させる”技術で、生殖補助医療のなかの高度生殖補助医療（ＡＲＴ）に位置付けられます。実施は登録施設のみでの提供となり、日本産科婦人科学会（日産婦）のホームページなどで施設を検索できます。

通常の受精は女性の体内で行われますが、この技術では女性の体内から取り出した卵子とパートナーの精子を合わせて受精させます。２～５日間培養した受精卵（胚）を子宮に戻します（胚移植）。受精方法には、培養皿の上で卵子と精子を合わせる通常の体外受精（媒精）と、卵子に直接精子1個を注入する顕微授精の２通りがあります。

体外受精は、タイミング法や人工授精で精子量が不足していても、培養皿の卵子にふりかけるため、少ない精子数で行うことができます。一方、顕微授精は、精子を卵子の中に注入して受精をうながす卵細胞質内精子注入法（ICSI）が行われています。ICSI は極端に精子が少ない方、媒精で受精卵が得られなかった受精障害の方などが主な対象になります。

1回の採卵でこの二つの受精方法、媒精とICSI を組み合わせる方法もあります。たとえば、妊娠歴のない初めてのART の場合、受精障害の可能性も否定できません。もし採卵数が十分にあれば、媒精とICSI を組み合わせることで受精率や胚の発育状況も比較でき、今後の治療に生かすことができるのでおすすめしています。

卵管や精子の状況だけでなく、年齢もＡＲＴの対象になりうる

ART の絶対的適応になるのは、両側の卵管閉塞（卵管切除後など）や高度の男性因子（ごく少数の精子）の方です。

それ以外の多くの症例、例えば子宮内膜症やクラミジア既往感染などで卵管や卵管周囲に癒着や卵のピックアップ障害の疑い、精液所見が不良、多囊胞性卵巣症候群（PCOS）などの排卵障害の方、そして不妊原因が不明の方も、通常はART 以外の治療法からステップアップしながらすすめていきます。

ここで同時に考えるべき重要な点は、年齢による卵子や精子への影響です。高齢になると卵子や精子の数も質も低下が起こり、ART を行ったとしても妊娠・出産をすることが難しくなります。実際に日産婦のART データでも、ART での35歳以上、特に40歳以上の妊娠率の低下と流産率の上昇がみられます。

ときに一般不妊治療を漫然と続けることにより妊娠や出産の可能性が減ることも。それぞれの方の状況や年齢、不妊原因を合わせた治療選択がとても重要です。その点も踏まえ、十分に担当医師とご相談ください。

生殖医療ガイドラインは患者さんを守るためのルール

２０１８年の日産婦の統計では、体外受精での妊娠率は20代半ばでは45％ですが、40歳以上で21％、45歳は10％以下。流産率は40歳以上で40％、45歳では60％に。やはり妊娠・出産率は年齢が若いほど高く、年齢が上がるとともに下がり、流産率は上がります。最近は意識の高まりから早い段階で治療や検査を受ける方も増えていますが、晩婚化で結婚年齢自体が上がり、体外受精を受ける年齢は30代後半から40代半ばが大半を占めます。年齢が壁になる患者さんは多く、適切な時期に体外受精へのステップアップも重要です。治療の長期化や妊娠が難しいという現実も意識しておきましょう。

胚移植の個数も現在原則として１個（単一胚）。ただし、女性の年齢が35歳以上または２回以上続けて妊娠できなかった場合などは２個の胚移植まで許容されています。受精卵がたくさんあっても戻す個数は決められています。その理由は多胎妊娠のリスクから妊婦さんの体を守るためだということを知っておきましょう。

法的に婚姻関係にあることが条件だった人工授精や体外受精などの不妊治療は現在、事実婚カップルも必要書類の提出など条件をクリアすることで治療可能に。着床前診断の臨床試験も進むなど、時代の変化に合わせて不妊治療のガイドラインも少しずつ変わってきています。

一般不妊治療での妊娠・出産が難しい場合にARTが適応されます

不妊原因に年齢も考慮してARTの適用時期の検討を

年齢は治療選択に重要。妊娠率や流産率に大きく影響

ガイドラインは患者さんを守るためのもの