2022年の保険適用で、治療費のハードルは下がったように見えますが、40代には厳格な「リミット」が存在します。まずは、現行のルールと気になるお金の現実をみていきましょう。
知っておきたい制度と負担軽減策
40代は、保険適用の回数や年齢の条件もあるため、費用への不安を抱える人が増えています。実際にジネコのQ&Aサービスでも、お金に関する相談は40歳未満では17.7%だったのに対し、40歳以上では30.4%と大きく増加しています。さらに、治療内容によって費用は大きく変わります。保険診療だけで進める場合もあれば、先進医療や自費診療を選択することで負担が大きくなるケースもあります。まずは高額療養費制度や自治体の助成金など、利用できる支援制度を確認しておくことが、安心して治療を続けるための第一歩です。
利用できる負担軽減制度
●高額療養費制度
●医療費控除
●自治体独自の助成金
●民間医療保険
●勤務先の企業の助成金
●高額療養費制度
●医療費控除
●自治体独自の助成金
●民間医療保険
●勤務先の企業の助成金
40代の治療費はどのくらい？（ジネコアンケートより）
治療中の方の声「43歳になったときから、採卵と培養だけで合計40万円、検査や注射代で10万円ほど。1回の採卵でボーナス1回分全部飛びます。毎月50万円は払えないので、確率が下がっていく中で1周期先延ばしにせざるを得ないのがもどかしい」（月最大50万円 神奈川 43歳）
「43歳になる2カ月前に通院開始。風疹の予防接種を待つ間に誕生日を迎え、保険適用の採卵・移植は間に合いませんでした。可能性があるならばと自費で体外受精を続けています」（月最大50万円 栃木 44歳）
「43、44歳と時間がないと焦り、社員からパートに切り替えて貯蓄を使い果たしました。PGT-Aで得た正常胚を移植、1回目で妊娠・出産予定」（月最大90万円 兵庫 45歳）
【監修】公認心理士 堀田 敬子（たかこ）さん
カウンセリングルームwith主宰。福岡ART クリニック勤務。妊活中のつらさや不妊の悩みを抱える方をサポートしています。
カウンセリングルームwith主宰。福岡ART クリニック勤務。妊活中のつらさや不妊の悩みを抱える方をサポートしています。