2022 年春からの不妊治療の保険適用で、費用の負担は軽くなった一方で、治療内容によっては「思ったよりお金がかかる」と感じる人も。
損をしないための知識を身につけて、治療計画に役立てましょう。
保険適用で治療費の負担は少なくなったはずなのに？
２０２２年から不妊治療の多くが保険適用となり、体外受精や顕微授精といった高度な治療も、原則3割負担で受けられるようになりました。経済的な理由で治療をためらっていた人には、大きな後押しとなっています。
しかし、実際に治療を始めると「思ったより出費が多い」という戸惑いの声も。治療には年齢や回数の制限があり、保険の対象外となる先進医療や一部の検査・薬剤は自費となることや、かつての助成金制度がなくなったことも大きいのかもしれません。治療の内容によっては、以前の「助成金＋自己負担」の時より、現在の「3割負担」のほうが金額が高くなるケースもあるのです。
まずは不妊治療にかかわるお金の全体像を理解し、自分たちの場合はどうなるかを正しく知ることが、納得して治療を進めるための第一歩になります。
さまざまな制度を知って不安を減らそう
不妊治療のお金は、「いくらかかるか」だけでなく、「どう軽減できるか」を知ることが重要です。
まず、医療費が高額になった場合に利用できる高額療養費制度や、1年間の医療費に応じて税金が戻る医療費控除など、負担を抑える公的な仕組みがあります。また、保険が利かない治療（先進医療など）については、自治体で助成金を出してくれる制度があったり、民間の医療保険から給付金が出たりすることも。独自のサポートを行っている企業もあります。
国、自治体、民間、それぞれの制度をうまく組み合わせることで、家計への負担を減らすことができます。「使える制度は全部使う！」というスタンスで、まずは身近な自治体や会社の福利厚生をチェックしてみましょう。かかるお金、戻ってくるお金の全体像が見えてくると、不安は減るはず。そのうえで、自分たちに合った治療の選択につなげていきましょう。
3割負担でいくらになる？保険適用後の治療費一覧
不妊治療が保険適用になり、基本的な治療は保険でカバーできるようになりました。代表的な治療の保険適用後の料金を紹介します。
治療には検査や薬剤が必要になり、紹介した治療にその料金が加算されます。
おおよその目安としてご確認ください。
